自身の健康や周囲への配慮として、年々禁煙する方が増加傾向にあります。中でもニコチンやタールが入っておらず、身体に無害で安全性の高い電子タバコやVAPEをタバコの代替品として選ぶ人も増えてきていますよね。

電子タバコにはニコチン・タールが入っていないことから、未成年（20歳未満）でも吸えるのでは？といわれていますが実際どうなのでしょうか？

クリーンなイメージも強い電子タバコですが、はたして本当に無害なのか？年齢制限はあるのかなど、電子タバコと年齢に関する疑問について解説していきます！

タバコの法律や、同じく未成年の使用の可否が気になるCBD製品の年齢制限についてもご紹介いたします。

電子タバコの使用は何歳から？未成年でも吸える？

「電子タバコには害があって危険」「電子タバコは無害で安全」など、電子タバコに対する意見は賛否両論。

そんな電子タバコは未成年の方は使用可能なのでしょうか？

法律から見る電子タバコの年齢制限や、有害性についてまとめてみました。

法律上、未成年でも電子タバコの使用は可能！

実は、未成年でも法律上は電子タバコ(VAPE)の使用に年齢の定めはないとされています。

というのも、日本の法律の定めでは、電子タバコはたばこ製品として認められておらず、『二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律』に該当しないのです。

法律上では、未成年者でも電子タバコの使用は問題ないといえそうです。

しかし、いくら法律に触れないといっても電子タバコから煙(蒸気)が発生している以上、周りからしてみると「未成年がタバコを吸っている」と誤解されかねません。

たばこ製品ではないから、とルールやマナーを守らないで使用していると、今後社会的な制裁や補導の対象になってしまう可能性も十分あり得ます。

日本で販売されている電子タバコは”タバコではない”

現在日本で販売されている電子タバコやVAPEには、たばこ製品に含まれる有害性物質のニコチンやタールは含まれていません。

そもそも日本ではニコチンの液体(リキッド)を製造・販売することが法律により禁止されているため、ニコチンを含んだ電子タバコは出回っていないのです。

そのため、電子タバコ自体に害もほとんどなく、未成年者が使用していても人体への影響などもないため使用に制限が設けられていません。

ただし、海外で販売されている電子タバコにはニコチンが含まれる商品も存在し、これらは当然たばこ製品に含まれるため日本国内では未成年の使用は認められていません。

電子タバコの有害性は？本当に無害？

日本で購入できる電子タバコには身体に有害なニコチンやタールが一切含まれていないので、紙巻きタバコや加熱式タバコと比べても圧倒的に安全性が高いといえるでしょう。

また電子タバコに使用されるリキッドの成分は人が口にしても無害な成分や食品添加物として使用される成分のみで製造されているので、安心して使うことができます。

しかしいくら電子タバコの安全性が高いと言えど、完全に無害だという研究結果は出ていないことも事実で、電子タバコが与える影響に関してはまだ様々な意見が飛び交っています。

ただ、紙巻きタバコや加熱式タバコを吸い続けるよりも確実に身体への負担は軽減されていると言えますので、少しでも健康を意識し禁煙や減煙を考えている方には最適です。

加熱式タバコは未成年の使用禁止！

電子タバコは法律上、未成年が使用していたとしても何の罰則もありませんが、アイコスやグロー・プルームテックといった加熱式タバコは未成年の使用が一切禁じられています。

今では多くの喫煙者が使用している加熱式タバコですが、加熱式タバコ＝電子タバコと勘違いしている人も多くいらっしゃいます。

先程ご説明した通り、日本の電子タバコやVAPEのリキッドはニコチンなしなのでたばこ製品には該当しませんが、加熱式タバコは「タバコ葉」を使用しているためたばこ製品に該当します。

電子タバコと加熱式タバコは一括りにされることが多いのですが、全くもって別物です。
もちろん、加熱式タバコを未成年が喫煙することは法律で禁止されています。

電子タバコは未成年でも購入できる？

法律上未成年者の使用が問題ない、年齢制限が無い電子タバコは、未成年でも購入が可能なのでしょうか？

何歳から電子タバコが購入できるのか、年齢制限などが設けられているのかについてご紹介していきます。

未成年でも電子タバコを購入できる？

「未成年でも電子タバコを購入できるのか」という点に関してですが、電子タバコを取り扱っている多くの販売店や通販サイトでは20歳未満への販売は行われていません。

未成年への電子タバコの販売が法律的に禁止されているわけではないのですが、電子タバコが未成年者の喫煙に繋がる可能性があるため、販売自粛している販売店や通販サイトが大半です。

電子タバコを購入する際は基本的に年齢制限と年齢確認がされていますので、たとえ未成年の電子タバコの使用・購入が法律で問題ないとしても簡単に購入することはできません。

万が一問題が生じた場合には販売側の損失に

未成年者による電子タバコ購入は法律上問題ありませんが、先ほどにも述べたように「未成年者の喫煙に繋がる恐れ」の他にもう一つ販売業者側が自粛しているのには理由があります。

というのも、万が一未成年者が使用していた際に何らかの不具合が生じた場合責任を取るべきは販売してしまった業者側もしくはメーカー側になるケースが多いためです。

何等かの抜け道によってニコチン入りリキッドを使用していた場合でも、本体を販売したのは業者やメーカー側の責任になる可能性があるのです。

そのことから、メーカー側から未成年者への販売を規制したうえで販売店に卸売ているため基本的に未成年者が電子タバコを購入することができなくなっています。

電子タバコは20歳になってからの使用が好ましい

ここまで、『電子タバコは法律上年齢制限もなく、未成年であっても購入・使用が可能である』とご紹介してきましたが、実際にそれが可能なのかというと別の話です。

社会のルールや喫煙マナーを考えると、いくら無害な電子タバコであっても使用するのは20歳になってからが望ましいです。

また、未成年だけでなく、成人の方でもマナー・ルールを守って電子タバコを使用するように心がけなくてはなりません。

周囲の人々からしてみれば、電子タバコも加熱式タバコも紙巻きタバコも同じ。
電子タバコが吸えない場所も増えてきていますので、しっかりと喫煙場所やルールを守って楽しみましょう。

電子タバコを取り巻く法律について

そもそも、未成年者の喫煙を禁止している【二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律】はどういったものなのでしょうか？

何を対象にしているか、何歳からなのか、
また、法律上の電子タバコの取り扱いについてより深掘りしてご紹介します。

【二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律】とは

【二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律】は、明治29年に制定され、平成34年4月1日に改正された法律です。

今までは【未成年者喫煙禁止法】という法律だったものを、成人年齢の引き下げたことにより、名称が変更されました。

以下が法律の内容です。

二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律

第一条　二十歳未満ノ者ハ煙草ヲ喫スルコトヲ得ス
第二条　前条ニ違反シタル者アルトキハ行政ノ処分ヲ以テ喫煙ノ為ニ所持スル煙草及器具ヲ没収ス
第三条　未成年者ニ対シテ親権ヲ行フ者情ヲ知リテ其ノ喫煙ヲ制止セサルトキハ科料ニ処ス
②　親権ヲ行フ者ニ代リテ未成年者ヲ監督スル者亦前項ニ依リテ処断ス
第四条　煙草又ハ器具ヲ販売スル者ハ二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ防止ニ資スル為年齢ノ確認其ノ他ノ必要ナル措置ヲ講ズルモノトス
第五条　二十歳未満ノ者ニ其ノ自用ニ供スルモノナルコトヲ知リテ煙草又ハ器具ヲ販売シタル者ハ五十万円以下ノ罰金ニ処ス
第六条　法人ノ代表者又ハ法人若ハ人ノ代理人、使用人其ノ他ノ従業者ガ其ノ法人又ハ人ノ業務ニ関シ前条ノ違反行為ヲ為シタルトキハ行為者ヲ罰スルノ外其ノ法人又ハ人ニ対シ同条ノ刑ヲ科ス

引用：e-GOV法令検索

法律の中身について簡単に言い換えると以下のような内容になっています。

つまりは、未成年者(20歳未満)がタバコを吸うと、親御さんや、タバコを販売した店員が処罰の対象となるという法律です。

喫煙した本人が罰されることはありませんが、周囲の人を巻き込むこととなる大きな罪に当たります。

日本のタバコの年齢制限は『20歳』

タバコは「未成年使用禁止」といわれていますが、成人年齢が引き下げられた今、正確には未成年の使用禁止では語弊があります。

成人年齢が18歳に引き下げられた分、18歳から喫煙しても良いのかというとそうではなく、成人年齢が変わった今もタバコの年齢制限は20歳以上となっています。

そのため、未成年喫煙防止法は『20歳未満の者の喫煙の禁止に関する法律』へと改定されました。

喫煙器具に該当するのは何？

20歳未満の方が、たばこ製品や喫煙具類に該当する製品の購入は上記のように法律によって禁止されています。

では実際に、何が喫煙器具に該当する製品とされているのでしょうか？

たばこ製品や喫煙具類は『たばこ事業法』で定められています。

また、その他タバコに火をつける目的で所持しているとみられる「ライター」や「マッチ」も没収対象となります。

電子タバコは雑貨という立ち位置

たばこ製品に該当するものはたくさんありますが、たばこ事業法では電子タバコは該当してません。

そのため、たばこ製品の20歳未満の使用は法律で禁止されているものの、該当していない電子タバコは法律の管轄外であるといえるのです。

ただし、今後ニコチンリキッドが日本国内で解禁されることになったり、一般化したときには電子タバコもたばこ製品に該当することはあり得ると思います。

たばこ製品ではない電子タバコは課税の対象外でもある

電子タバコは法律上20歳未満でも吸えること以外に大きなメリットがあります。それが電子タバコはタバコ税の課税対象外であることです。

たばこ製品ではないのですから、当たり前ではあるのですが、タバコ葉を使用していない電子タバコにはタバコ税が一切かかりません。

2024年もタバコや加熱式タバコの値上げがささやかれていますが、電子タバコであればコスパ良く・健康的に使用が可能！これから喫煙を開始するという20歳未満の方も覚えておいて損はない情報ではないでしょうか…！

未成年でのCBDの購入・使用について

少し話は反れますが、電子タバコと並んで注目が集まっているのが、健康面やメンタル面など様々なメリットが受けられるCBDです。

具体的には睡眠の質の向上や花粉症改善など様々な効果が見られますが、未成年での入手性はどうなっているのでしょうか。

CBDも未成年使用可能

CBDは人体への様々なプラスの効果が期待されている商品です。

CBDもVAPEと同じようにニコチンやタールを含んでいる訳ではないため、未成年への制限の対象にはなりません。

ただ見た目は完全にタバコや加熱式タバコと同じですので、既に使用していらっしゃる方はTPOをわきまえて使用する必要がありそうです。

CBDは未成年でも入手できる？

今現在ポピュラーなCBDの使用方法は、リキッドに加えることでVAPEとして楽しむという手法です。

CBDリキッドを未成年者が使用することは何の違法性もありませんが、実状はメーカーによってストッップがかけられています。

これは電子タバコと同様の理由で、基本的には20歳にならないと購入することは難しいようです。

未成年でCBDを使用するなら

先述の通りCBDリキッドに関しては未成年での購入が難しいのが現状ですが、年齢制限のないタイプのCBDであれば今すぐにでも入手することが可能です。

CBDオイルやCBDグミについては各地のディスカウントデパート等で購入することが出来ます。

一般的にCBDオイルの舌下投与が最もスピーディーかつ長期間で効果を実感する事ができるそうです。

現時点でCBDリキッドの入手が難しいようであれば、まずはこちらの使用を考えてみてもいいかもしれませんね。

電子タバコの通販で年齢確認がないって本当？

さて、話を少し戻します。

インターネット上で調査を行っていると、未成年でも通販で実際に購入できてしまった事例もあるようです。

そこでこちらではそういったケースが実在するのか、リスクはあるのかなどを深堀してご紹介します。

雑貨として年齢確認なく、通販購入できるのは事実

実は、電子タバコは年齢確認なく購入すること自体可能です。

あくまで、ブランドの売り方として未成年への販売を停止しているかどうか、という話ですので雑貨として販売している場合、年齢確認もなく購入できる可能性もあります。

専門サイトでは年齢確認必須

一方で、電子タバコ専門店や、VAPEショップでは先述の通り、電子タバコの未成年への販売は推奨されていないため基本的にはどこかで年齢確認が行われます。

主に身分証画像の提出などで行われることが多いようですが、支払い方法を振り込みにすると確認無しで購入できるという裏技もあるようですが、当メディアはもちろんおすすめしません。

というのも年齢制限や年齢確認をしっかりと行わずに販売を行っている場合、公式販売ではない可能性が高いからです。

年齢確認なしショップ＝違法ショップ？

年齢確認を行っていない電子タバコショップは、正規の認可を取っていない粗悪な商品を流通させているもぐりの恐れがあります。

そのような場所でVAPEを購入してしまうと、劣悪な素材・完成度のリキッドを身体に入れることになるため予期せぬ副作用が表れることも考えられます。

また違法ショップで購入してしまった場合、自分の名前や住所などを教えてしまうリスクとなる可能性もあるので、十分注意が必要です。

電子タバコは20歳を超えてからの購入・使用を推奨します！

電子タバコは未成年でも買える・吸えるとはいえ、現実的ではありません。

未成年で電子タバコを吸っているからといってかっこいいものでもありませんので、20歳を超えてからの購入・使用を検討するようにしましょう。

ここからは、現在20歳以上でタバコを吸っており、健康被害を気にしている方や、もうすぐ20歳になりタバコを吸おうか悩んでいる方に向けて当サイトBeyond Vape Japan.で販売しているオススメの電子タバコをご紹介いたします！

電子タバコ・VAPEをご購入の際にはぜひチェックしてみてください！

通販で買える電子タバコ①：ICEBERG Dispo

「ICEBERG Dispo」は、使い捨てタイプのメンソール電子タバコで、ボタン操作やリキッド補充など面倒な操作が一切ない手軽に使えるデバイスです。

甘味を徹底的に排除したミントフレーバーやピーチ、レモンと3つのフレバーがあり、どれものどにガツンと刺激がある清涼感を楽しむことができます。

使い捨てタイプですが充電式なので、容量がなくなる最後までしっかりと吸うことができ、使い終わったら捨てるだけ。

気軽に電子タバコを始めたいなら「ICEBERG Dispo」がおすすめです！

通販で買える電子タバコ②：KIWI Pen

「KIWI Pen」はマウスピース部分にコットンフィルターを採用することで咥え心地は本当の紙巻タバコのようになっており、喫煙者でも満足できるような吸いごたえと吸い心地を楽しめるデバイスです。

見た目もアイコスのようにシンプル且つスタイリッシュなので、喫煙所で使用していても違和感がないというのも意外と嬉しいポイントです。

フレーバーはリキッドを補充するタイプの製品なので、リキッドを変えれば簡単に味変を行うことができます。

新感覚の電子タバコ「KIWI Pen」が気になる方は以下のボタンから公式サイトをチェックしてみて下さい！

まとめ|電子タバコは無害だが、未成年は購入できない

電子タバコは他のタバコ製品と比較しても極めて安全性が高く、身体にも無害な成分で作られています。

また、電子タバコはタバコではないので未成年が使用しても法律的には問題ありませんが、販売店や通販サイトでは基本的に未成年者(20歳未満)の購入を制限しています。

万が一何らかの事故・事件に巻き込まれないようにするためにも、電子タバコの使用は20歳を超えてからにしてください。

たとえ20歳以上であっても、電子タバコを使用する際は社会のルールや喫煙マナーを遵守して楽しむようにしましょう！